DX化って一体何?実現出来ることは??
近年注目され始めているDX化。
DX化とは一体どういったものなのか?
IT化とDX化は何が違うのか?
今回はDX化についてまとめてみました。
まずはDX化の目的について見ていきましょう!!
DX化とは??
DX化とは【Digital Transformation】の略ですね。
デジタルトランスフォーメーション(DX)は2004年にスウェーデンにあるウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱した概念になります。
Transformationは変容という意味です。
そのままの意味でみるとデジタルによる変容ということになります。
デジタル技術でライフスタイル、ビジネススタイルの価値を変える。
既存のビジネスや生活がよりよいものに変容していく、それを目指していくことをDXと言います。
スウェーデンにあるウメオ大学のエリック・ストルターマン教授は『ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる』という概念を提唱しています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
引用元:https://www.meti.go.jp/press/2019/07/20190731003/20190731003-1.pdf
こちらは経済産業省のDX推進ガイドラインにあるDXに関する定義になりますね。
社内のみの変革ではなく製品やサービスからビジネスモデルまで変革するDX化。
新たなサービスを生み出すためには、具体的にどんなサービスを提供するのかでも変わってきます。
なのでDXにはどんなデジタル技術が必要なのかなどは具体的に決まっていません。
ビジネスモデルによってそれぞれ合った形で新しい価値、仕組みを構築するのに必要なデジタル技術を用いて競争上の優位性を確立を目指しましょう。
DX化の目的
デジタル技術を利用したり、用いることで業務プロセスを改善するだけでなく技術を活用して新たなビジネスを始めてみたりサービス向上にも繋がります。
生産性の向上や企業競争力の向上などの目的もDXを進めることで実現することが可能です。
・企業競争力の向上
DX化を進めることで企業競争力の向上を図ります。
組織や業務プロセスそのものだったり企業文化までも変革し競争上の優位性を確立します。
競争上の優位性は他社と比較した時にビジネス面で有利な状況にあるという事です。
なので競合と違ったサービスを提供したり特長を生かした顧客の獲得が大切になってきますね。
これが見いだせない状況が続くと他社、他店に顧客が流れてしまい優位性を失ってしまう事になります。
ビジネスにおいてのDX化とは先述した通りデジタル技術を用いて利便性に長け変化へ素早く対応することが出来ますね。
・生産性の向上
生産性がどうして下がってしまうのか?
業務フローがブラックボックス化していたり、非効率な工程を慣習的に行っている場合が多くあります。
効率を上げ生産性を高めるには業務を可視化する必要がありますね。
適切に人員配置を行えているのか、無駄な作業はどこかなど洗い出さなければいけません。
無駄を省くにはどこを
DXを進めることによってどうやって生産性を高めるのか?
自動化が進めば従業員の負担も軽減されるのでコアとなる業務に集中することも出来ますね。
アナログ体制のままではコストが増える
DX化が果たされると実現出来ることは?
・働き方の自由度が向上。
DX化のメリットは多くあり、働き方の改革を実現できることもそのうちの一つです。
デジタル技術を用いて一部の業務を自動化。
テレワーク導入のハードルも下がり個々の働き方の自由度が向上します。
現在は労働環境や働き方も多様化していますね。
自分らしい働き方が実現できるので働きやすい環境を構築することが可能です!
・業務プロセスの改善
DXを進めることで業務プロセスの改善を行えます。
社員に大きな負担をかけていないか?
無駄な資金を使っていないか?
人材を無駄にしてしまってはいないか?
などなどDX化することによりあらゆる無駄も省けますしコストをしっかり削減することが出来ますね。
・人材不足
上述したDXによる働き方改革は人材不足の解消にも繋がります。
スキルがあっても自分にはこの働き方が合わないと感じれば働きやすい環境が構築されているところへと流れていってしまいます。
テレワークを導入しやすくなるDX化を進めれば従業員にとって自分に合った労働の仕方を選択出来るようになりますよね。
働きやすい環境が整えば社員の定着率も向上するのではないでしょうか。
他にも新しい事業や新たなサービスを提供する時でもDXによるデジタル技術を用いることが出来ればアプローチ方法も増えると思います。
競争上の優位性の確保するために今後必要になるDX化。
DXの準備を進めるにはそういった支援を行っているサービスを利用するのも一つの方法ですね。